コロナ禍で生活が大きく変わるなか、「残業が減った分、収入も減った」「勤務先の業績不振で冬のボーナスも大幅にダウンするのでは?」など、家計に対する不安が広がっています。DUAL世帯には教育費や住宅費用といった大きな出費が控えています。これまで通りのマネープランは通用する? 見直しのコツは? 共働き世帯のマネー戦略を、今こそアップデートしましょう!

共働きのマネー戦略をアップデートせよ!

 これから自宅を購入しようと考えている人の中には、在宅勤務が広がり、生活も働き方も大きく変化している今、どういう買い方をするのが正解か分からなくなり、迷っている人が少なくないはず。

 そこで、ウィズコロナ時代の自宅購入の注意点を、不動産購入や売却、貸し出しなどのアドバイスも多く行っているファイナンシャルプランナーの藤川太さんに聞きました。子育て中の共働き世帯が住宅購入金額において注意すべきことや、購入コストを削減する方法について聞いた前編「自宅の購入 住宅関連費の上限は教育費とセットで考える」に続き、本記事では「売る・貸す」を見越した自宅購入のポイントや注意点、住宅ローンの金利の下げ方などについてアドバイスをいただきます。

 「終のすみ家」という気持ちで自宅を購入したとしても、実際は、一生その家に住み続けるとは限りません。子どもが独立して夫婦二人の生活に戻ったタイミングで住み替えをすることはよくありますし、収入が大きく下がってローン返済が厳しくなった場合に、売却する可能性もゼロではありません。家族の人数やライフスタイルなどに応じて住み替えたい人もいるでしょう。

 「どんな状況になっても対応できるよう、これからの自宅購入は、売ったり貸したりといった可能性も踏まえて検討すべき」と藤川さんは言います。これから空き家時代が来ると言われますが、資産価値に目を向け、「購入価格」と「購入エリア」に気を付けて物件を選べば、今後も物件を売ったり貸したりできる可能性は十分にあります。「間取り」についても、ウィズコロナ時代ならではの注意点があります。次ページから具体的に解説してもらいます。

次ページから読める内容

  • コロナで郊外人気が高まっているものの…
  • 「将来的に貸す」可能性がある場合の物件選びのポイントとは?
  • 住宅ローン、借り換える前に「まずやるべきこと」がある

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