「2人目が欲しいけど、なかなか踏み切れない」「子どもは1人かなぁ…」などと、モヤモヤしている人は少なくないでしょう。そこで、DUALは440人が回答してくれた読者アンケートと専門家への取材から、「2人目どうする?」という悩みに向き合いました。ほかの共働きママやパパたちには、どんな悩みや考えがあるのでしょう。「わが家の解答」を探る上でのヒントが満載です。

「2人目どうする?」モヤモヤへの向き合い方

 「2人目」を検討する際に、障壁になりがちなのが「お金」の悩み。「2人目を産んでも、家計は維持できる?」と不安を感じている共働き夫婦2組の家計に対して、ファイナンシャルプランナーの塚越菜々子さんが、教育費や老後資金のつくり方を具体的に解きほぐしながらアドバイスをします。

 今回、家計相談を受けたのは、3歳の子どもがいるAさん夫妻(夫46歳・妻38歳、世帯年収800万)と、6歳の子どもがいるBさん(夫39歳・本人38歳、世帯年収1500万円)です。

 「人生における大きな支出は、子どもの教育費、住居費、老後資金です。2人目が欲しいけれど、家計が心配という場合は、まず、子どもにかかる教育費の額を明確にしましょう。家計のモヤモヤや不安は、お金のかかる項目について、まずはこれくらいかなと『仮決め』をして、数値化した上で、支出の優先順位をつけていくとスッキリします」と塚越さんは言います。

 漠然とした不安からむやみに貯金をするのではなく、教育費、住居費、老後資金と目的を数値化して、それを無理なくためていくことが大切なのです。

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●Aさん夫妻のプロフィル
夫46歳、妻38歳、子ども3歳。世帯年収約800万円。夫は2017年に個人事業主として独立。国民年金基金、小規模企業共済加入。妻は妊活と働き方を考慮してそれまで勤務していた会社を辞め、2020年5月より夫の仕事を手伝っている。国民年金基金加入。実家の敷地内で同居。現在、そして今後も住宅費の負担はないが、お互いの両親の介護をする可能性がある。
●Bさんプロフィル
夫39歳、本人38歳、子ども6歳。世帯年収1500万円(夫830万円、本人670万円)。夫婦共に正社員。厚生年金、企業年金、確定拠出年金に加入。都内でも人気のエリアに建つ2LDK(75㎡)の賃貸マンションに暮らす。賃料17万円3000円のうち、夫の会社から14万円の補助が出ている。

 では、Aさん夫婦とBさんの悩みは、どのように考えていけばスッキリするのでしょうか。

 次のページから、具体的なアドバイスを紹介します。

次ページから読める内容

  • オール公立なら生活費から拠出する
  • 2人目を考えるなら同時に老後資金も考慮にいれる
  • 2人目が産まれ、仕事をペースダウンをしても家計を維持できる?

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