住宅購入は、人生において最も「大きな買い物」といっていいでしょう。晩婚・晩産化で、30代後半以降で親になるケースも少なくない今、「住宅資金」「子どもの教育資金」「老後資金」という3つのお金問題が重なってくるという人もいるかもしれません。また、コロナ禍で勤務スタイルが変化し、「持ち家を売って住み替えたい」という人もいるでしょう。首都圏では、特にマンション価格が高騰し続けており、買うタイミングを計りかねて様子見を続けている人も少なくありません。いつ、どこに、どう買えばいいのか……。共働き子育て世帯の「家の買い方」に迫ります。

令和時代の共働き家庭の家の買い方

どこに住むかは、子どもの成長において重要

 子育て中の家庭が自宅を購入する際、「子どもにとってのベストな選択をしたい」と思うもの。特に気になるのは「学区」かもしれません。

 「実際に、どこに住むかは、子どもの成長においてものすごく重要です」と、子育て・教育情報を発信する教育家の石田勝紀さんは指摘します。子どもをどのように育てていきたいかなど、家庭の教育方針や考え方によって、その家庭に合うエリアは変わってきます。

 「学区」をどこにするのかで、子どもの学力レベルが変わってきたり、進学のしやすさが左右されたりするのでは、と考える人もいるでしょう。一般的に教育熱心なエリアに住めば、周りの刺激を受けて子どもの学力が上がりやすい、と思われがちですが、「教育熱心なエリアに住むことが、学力という面において、逆効果になることもあります」と、石田さんは言います。

 また、子どもが今後、中学受験をして私立や国立に進む予定の場合は、目標とする学校からのアクセスに注目し、「通学が負担にならない」という観点からエリア選びをする人もいるでしょう。しかし、それも親が間違いがちなポイントだと石田さんは言います。どういうことなのでしょうか。

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  • 東京都の市区町村ごとの私立・公立中進学状況をチェック
  • 親が感じる居心地の悪さは、子どもにも伝わる
  • 長距離通学する子のほうが頭がいい!?

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