日経DUALの読者の皆さん、こんにちは。4歳の娘と6歳の息子を共働きで子育てしながら、毎日必死なイクメンFP、ヤマサキです。家事・育児に関わる時間は、少なくとも年間1500時間！ 本連載ではイクメンFPとして、「子育てとお金」と「男の家事・育児のやり方」をテーマに、基本的には毎月交互に展開していきます。今回は「男性育休」について考えていきます。
会社員パパしか取得できない「男性育休」を取ろう
今年は男性の育児休業が話題となっていますね。先日の内閣改造で初入閣を果たした小泉進次郎環境大臣は、妻の出産を間近に控えており、大臣として育休を取得するかが話題です。
まだ男性の育休取得率は低迷しています。厚生労働省の「平成30年度雇用均等基本調査」によれば、男性の育児休業取得率は6.16％です。しかし、これでも2年前が3.16％であったことを思えば一気に増え始めています。
今は男性が育休を取るチャンスといえます。大臣の話は別としても、DUAL世代のパパには男性育休にチャレンジしてもらいたいと思います。
パパの育休については「職場がOKを出してくれるか」という問題と、「経済的に大丈夫か」という問題がありますが、どう乗り越えていくといいでしょうか。
今は男性の育休取得について会社の空気が変わりつつあるタイミングなので、「5年前の先輩のときにはNGだったからダメだろう」と決めつけず、取得希望を上司と相談してみてください。これから「男性育休3つの取得タイミング」を紹介します。どこのタイミングで何日くらい取得するかを考え、具体的に交渉するといいでしょう。会社の空気が男性の育休について否定的で難易度が高い場合は、夏期休暇に近い無理のない日数でもいいので、なんとか男性育休を勝ち取ってほしいと思います。
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次ページから読める内容
- 男性が育休を取る3回のチャンスとは
- 妻の復職をサポートするのもパパの役目
- 育休を取っても、ママより偉いということはない
- 育休から最大6カ月間は、休み前と近い収入がある
