ちゃんと両立できているか、会社としても気にかけ続ける

 社員の育休からの復帰後は、人事部との面談が定期的に行われ、復帰後のサポートも欠かさない。ちゃんと両立できているのか、会社としても継続的に気にかけ、相談にも乗る

 「面談は何でも言いたいことを話してもらっていい場としています。ただ、ママだけでは不公平感があるので、希望すれば社員なら誰でも面談を受けられるようにしています。ママ以外の社員に不公平感が募ってしまったら、ママ社員は逆に働きにくくなってしまいますから」

 復帰後は、労働制約勤務制度(旧:時短制度)を使って働くことも可能だ。それも希望すれば、子どもの年齢に関わらず、いつまでも取り続けられるという。

 「弊社の労働制約勤務制度は、国の規定とはまた別のものなんです。子どもが小学生に上がっても、高校生になっても希望すれば半永久的に取得し続けられます

 同社の労働制約勤務制度は、育児・介護・自身の体調・自己研さんの4パターンの理由に当てはまれば取ることができる。つまり、ママでなくても、もちろんパパでも誰でも取ることができるのだ。

 「時短に関する制度は、時間数の制約がメジャーだと思いますが、弊社の場合、時間帯の制約もかけられます。例えば『15時以降は勤務できないが、朝7時から勤務できる』といった具合に、単純に勤務の時間帯をシフトするだけなら、給与の減額もありません」

 【中編】では、同社で3人の子どもを育てながら店長として活躍するママ社員をご紹介します。

取材・文/磯部麻衣、取材/蓬莱明子