ダイバーシティを推進する大日本印刷は、出産、育児のタイミングで「安心して休み、安心して復帰できる」ためのさまざまなサポートを実施している。2年の育休を経て復帰し、育児で得た気づきをもとに新規事業を推進するママ社員の実例から、同社の制度やその活用の仕方、テレワークが浸透した現在の働き方などを紹介する。

コロナ下のリモート勤務で復職

大日本印刷情報イノベーション事業部ビジネスデザイン本部の大島奈緒美さん
大日本印刷情報イノベーション事業部ビジネスデザイン本部の大島奈緒美さん

 今回登場してくれたのは、同社情報イノベーション事業部ビジネスデザイン本部で働く大島奈緒美さん。3歳の女の子のママでもある。2005年に新卒で入社し、企画開発に従事。「一人の生活者として毎日を過ごす中での気づきを、どう仕事に生かすか」という目線を大切に、企業や商品のブランディングやセールスプロモーションなどを12年にわたって手掛けてきた。

 「娘は春生まれなので、0歳で保育園入園もできたのですが、ちょうど育休の最長取得期間が2年に切り替わったタイミングでもあったので、私は丸2年育休を取得しました。それまでの12年間、ひたすら仕事にまい進して忙しく過ごしてきたので、今度はたっぷり子どもと向き合いたいと思ったからです。『育児』という会社に出向するような気持ちで、制度を利用することにしました」

 産休・育休取得は、2017年4月から2年間。復職後、新たな事業創出に関わりたいという大島さんの希望もあって、2020年4月に現在の部署に異動。緊急事態宣言の発令に伴い、完全リモートでのスタートとなった。

 「コロナ前にクラウドサービスのOffice365が導入されていたため、スムーズに順応できました。Office365の使い方や、リモート勤務での注意点、働き方のアドバイスなどの情報を、総務を中心に関連する各部署がこまめに発信してくれたことも大きかったですね。いち早く一部のなつ印をオンラインなつ印に切り替えるなど、会社の対応にも助けられました」

 緊急事態宣言の解除後は、部署やプロジェクトのメンバーとのリアルなコミュニケーションのため週に1度は出社していたが、年明けの再発令以降はほぼリモートで勤務している。リモート勤務の浸透に伴い、今後は週3回以上リモートを選択した場合に月額3000円の在宅勤務手当の申請が可能になるなど、会社の制度も柔軟に変化しているそうだ。