子育て期は少額投資で経済センス磨き、資産形成を

堅実なDUAL世帯だけど「定年時にいきなり投資」はやめよう

　2018年に日経DUAL読者を対象にしたアンケートによると、回答者の8割が正社員、世帯年収はおよそ1000万円でした（アンケート回答者は166人。平均年齢は38.9歳。夫婦2人に子ども1～2人という核家族家庭が多数）。25.3％は世帯全体の貯蓄額が2000万円以上あると回答し、36.1％は年間150万円以上貯めていることが分かりました。持ち家率は約50％でした。

　証券会社に22年勤務する間、サラリーマンの資産形成に携わり、独立後はiDeCoの普及・活用のための活動も行っている大江加代さんは、こういった現状について「一人分のお給料で食費など生活費を賄い、もう一人の分でレジャーや習い事、それから貯蓄を支出して暮らしているのでしょう。入ってきた分をまるまる使ってしまうのではなく、1カ月に12万円以上も貯金ができているのはとても堅実です」と評価します。

　「共働きは定年後には退職金も厚生年金もダブルで入ってきます。正社員であり続けて、このペースで貯金を続けていけば、老後もそれほど心配はないと思います」（大江さん）

　とはいえ、何かとお金がかかる子育て期間、ずっと同じペースで貯金が続けられるとは限らないうえ、将来もらえる年金の受給額や期間は減ったり短くなったりするかもしれず、老後の不安はなくなりません。「将来、住宅ローンの繰り上げ返済に使う費用を今は投資に使いたい」という声や「普通預金に入れっ放しにするよりも、投資にも挑戦して老後のために少しでも増やしたい」と、株式や債券投資による資産形成への興味もアンケートには寄せられました。

　大江さんはアラフォー世帯の資産形成について次のように話します。「投資は合う人、合わない人がいます。やらなければいけないというものではないので、自分は合わないと思えばやる必要はありません。ただ、そんな方にもお伝えしておきたいのが、65歳になったとき、定年時の退職金でいきなり投資を始めるのはやめたほうがいいということです」

　退職金というのはこれまでお給料でもらっていた金額とはケタが違います。すると、「大きなお金をもらった、これからは100年ライフだし、増やさないと」と強迫観念のようなものにとらわれて、投資を始める人が多いのだそう。「しかし、いざ証券会社や銀行で説明してもらっても、初めての方には何を質問していいかも分からないということが多いのです。勧められていい商品なのだろうと思い、買ったはいいけれど、その商品がどういう時に価格が上がるか下がるかわからないまま。しばらくしたら『1000万円が700万円になっちゃっていた！』と大慌て。そんなこともあり得ます。もし、将来は投資での資産運用もと考えているなら、今から少しずつ練習を始めるとよいでしょう」と大江さん。

　老後の不安を解消したい、老後までにまとまったお金を準備したい、という人もいるでしょう。共働き子育て家庭が資産形成を考える際に気を付けるべき点やコツなどについて、次ページから見ていきましょう。