健康経営「休養室は宿直室」は×　眠りで生産性向上

　　 　

　 働き方改革を阻む要因として“社員の不健康”が挙げられます。社員の不健康化が進んで、疾病や不調などで突然の欠員が増えると、他の社員が業務をカバーすることになるので、社員の長時間労働やオーバーワークなどが起こりかねません。また、社員の不健康化で職場に疲弊感が漂うと、個人の仕事へのモチベーションが保ちづらくなり、部署全体のパフォーマンスの低下にもつながります。このように、社員が不健康であることは、生産性の低下、業績低下につながる可能性があるといえます。

　働き方改革のなかで、健康経営を推し進めている企業も多く見られます。ワークライフバランスに詳しい中央大学大学院戦略経営研究科教授の佐藤博樹さんは「柔軟な働き方をするのに、健康経営は不可欠です」と話します。「特に ストレスチェックを導入している企業は増えていますね。また、女性の場合、ホルモンバランスで仕事のパフォーマンスが変わる側面が大きいですので、 女性のヘルスリテラシーに注目をする取り組みなどもいいと思います」

　NPO法人ファザーリング・ジャパン理事で、東レ経営研究所・上席シニアコンサルタントの塚越学さんは、「健康経営に関しては各社がいろいろを取り組みをしています。経済産業省も健康経営銘柄の選定 をするなどして、健康を後押しています」と言います。

　しかし、今回行った読者アンケートでは、働き方改革で健康経営を回答してくれたのはわずか8.5％でした。具体的に見ると、早朝勤務への朝食代補助など、食生活面で支援している（4％）、業務効率化のためパワーナップ（昼寝）制度の導入（2.3％）と回答がありました。

　健康経営でさらに深い取り組みをしている企業の事例を次のページから紹介します。