8割以上が「働き方改革」を推進している

本アンケートは2019年1月19日~2月10日に実施。読者87人が回答。回答者の内訳は女性が87.4%、男性が12.6%でした。就業形態は正社員が83.9%、パート・アルバイトが5.7%、契約社員、フリーが各2.3%、経営者、派遣社員が各1.1%。業種の内訳は製造14.9%、電気・電子機器10.3%、金融・証券・保険11.5%、情報処理・SI・ソフトウエア8%、建設、食品・医薬品・化粧品、商社が各5.7%、医療関連、介護・福祉が各3.4%、教育2.3%、地方公務員、素材、自動車・輸送機器が各2.3%でした。

 読者アンケートでは、「働き方やダイバーシティなどに関して会社が改革をしようとしていることはありますか」の回答で、「はい」は81.6%でした。「いいえ」が10.3%、「わからない」が8.0%でした。読者の8割以上の職場では、何らかの形で働き方改革への取り組みがあることがわかりました。

 

 「はい」と答えた読者に、実際に変化をもたらしている項目を聞くと「労働時間」(69.0%)、「柔軟な働き方の制度化」(57.7%)が過半数を超えました。そして、「子育て支援」(43.7%)も過半数近くにのぼりました。

 さらに、具体的な会社の施策を複数回答してもらったところ、最も大きかったのが「育児中の女性が時短をとりやすい」「テレワークを導入している」で37.9%の同率1位でした。「残業・休日出勤が削減されている」(34.5%)、「残業時間の上限を設定している」(29.9%)と続きました。