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育休取得は「早めに伝える」が鉄則
男性が育休を取ろうと思ったら。まず気を付けたいのが、職場に伝えるタイミングだ。
「できれば育休を取得する半年前など、早めに職場に伝えたほうがいい」
こう語るのは、自身も育休を取得した経験のあるファザーリング・ジャパン理事の塚越学さんだ。制度上は、「休業開始予定日の１カ月前」までに事業主へ申し出ることとされているが、男性の育休取得率が3.16%という日本企業では、「男性が育休を取得することを会社側が想定していない場合がほとんど。そのため、早いうちから上司や周囲に希望を伝えることが大切なポイントです」と塚越さん。
たった1カ月では、男性の育休取得に慣れていない会社側も担当替えや引き継ぎなどで準備が慌ただしくなってしまう。塚越さんは「育休を取ることは権利ですし、本来は職場に対する影響を最小限にするのは上司の仕事です。しかし、男性の育休が一般化するまでは、取得を希望する本人が先手を打って様々な工夫をする必要がありますね」と語る。
さらには、妊娠の有無にかかわらず、日ごろの職場でのコミュニケーションの中で、自分のスタンスをアピールしておくこともおすすめだという。「将来子どもが生まれたら育休を取ってみたい」「私は愛妻家なので」「私は仕事も家族との時間も両方大切にする人間です」などの言葉で、早め早めに自分のイメージを刷り込んでおくのだ。
育休取得に向けて、もう一つ重要になるのが、仕事の「見える化」だ。
「自分の頭の中にしかない情報や仕事のやり方があることが自分の価値だと考えている人は、いざというときに休めませんし、会社にとってもリスクです。育休を良いきっかけと捉えて、ぜひみんなで仕事のノウハウを言語化してオープンにしてほしい。そうすれば、育休に限らず、休み自体も取りやすくなり、職場全体の働き方改革にもつながりますよ」（塚越さん）
次ページから読める内容
- 育休取得の7タイプ
- いよいよ、育休。妻が求めるのは「主体性」
- 職場復帰の前には情報収集やコミュニケーションを
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