ママ一人に育児、家事の負担がかかってしまう“ワンオペ”解消に向けたノウハウとして、様々なリソースと連携したマルチオペレーション型の「マルオペ育児」へのシフトを提案する本連載。今回のテーマは「テクノロジーの活用」です。

 マルオペ育児の鍵となるのが、夫婦間での円滑な情報共有。しかし、多忙な共働き夫婦にとってはその時間をつくるのが難しく、忙しい毎日の中でミスコミュニケーションが多発しがちです。その課題を解決する糸口を探るべく、今回はGoogleの女性活躍と働き方改革を推進するプロジェクト「Women Will」でプロジェクトリードを務める山本裕介さんに「マルオペ育児とテクノロジーの活用」をテーマにお話を伺いました。

 前編の今回は、Googleが行った調査の結果をもとに、夫婦のコミュニケーションにテクノロジーがどのように役立つかを考えます。キーワードは「夫婦の公平感アップ」と「言わなくても気付いてもらえる」です。

会社勤めをしながら夫婦で食堂経営

林田香織さん(以下、敬称略) 山本さんは、私が理事を務めるNPO法人ファザーリング・ジャパン(FJ)の賛助会員でもあります。この春、Googleの女性活躍推進プロジェクト「Women Will」とFJが共催で行った「チームわが家」をテーマにしたフォーラムにもご登壇いただき、マルオペ育児においてテクノロジーが果たす役割についてお話をしてもらいました。まずは、日経DUAL読者の皆さんへ簡単に自己紹介をお願いします。

山本裕介さん(以下、敬称略) Googleでブランドマーケティングマネージャーをしています。大手広告代理店やITベンチャーでの勤務を経て、2011年にGoogleに入社しました。現在はテクノロジーによる女性活躍と働き方改革を推進する「Women Will」、デジタルでの地域経済活性化を目指す 「Innovation Japan」などのマーケティングを担当しています。

 プライベートでは、5歳と2歳の子どもの父親です。一時期、東京・青山で飲食店を夫婦で経営していたこともあります。

林田 飲食店を経営されていたんですか? それは知りませんでした。

山本 僕は広島出身ですが、かつて祖父が地元で靴屋を経営していたんです。祖父が亡くなった後も祖母が店に立ち続けているのを見て育ったので、消費者と直接関わるビジネスは面白いなと小さなころから思っていました。

 新卒で広告代理店に入社して、主にB to Bのプロジェクトに関わったのですが、やはり消費者と直接関わりたいと考えました。それで飲食店を経営するノウハウを学ぶスクールに行き、そこで妻と出会ったんです。

 妻はもともと飲食店をやりたくて、既に数店の立ち上げにも関わっていました。その後、一緒に店を立ち上げようという話になり、実は、それが結婚のきっかけにもなったわけです。

林田 そうだったんですか! 意外なところに出会いがあったわけですね。

山本 お店では、HPなどWEB関連を僕が担当して、夫婦でお互いの得意不得意をうまく補い合って、二人三脚でやっていました。僕は、昼間は自分の仕事を続けていたのですが、B to Bの本業と消費者に近い飲食店の仕事の違いを肌で感じられて、とても面白かったです。

林田 夫婦で飲食店経営とか、楽しそうでいいですね。今も店は続けているんですか?

山本 妻の出産を機に閉店しました。お互いの仕事やライフステージが変わったことがその理由ですが、仕事とプライベートは密接につながっていることを実感しました。この経験が、Women Willをやるうえでも、僕の問題意識の発端になっていると思います。

林田香織さん(左)と山本裕介さん(右)
林田香織さん(左)と山本裕介さん(右)