女性の活躍推進のメカニズムを解明することを目的に行われた調査があります。「女性の働くを科学する」と題した調査で、5月18日に最終報告が発表されました。トーマツ イノベーションと、人材育成研究の専門家である東京大学 大学総合教育研究センター准教授の中原淳先生との共同調査研究プロジェクトです。

 「女性が働きづらい」とは言っても、感覚的な話ばかりではなかなか改善点も見つけにくい部分もあります。そこで、女性が活躍できる職場づくりについて2段構えでの調査が行われました。第1弾は、管理職、リーダー、実務担当者と3段階に分け、それぞれの男女(男性3674人、女性1728人、合計5402人)にアンケートをとった結果からの分析(記事のグラフ内に<調査1>と表記)。そして、第2弾は、ワーキングマザー(ワーママ)に的を絞り、ワーママ、上司、一般社員、配偶者・パートナーという4つの層(各500人、合計2000人)にアンケートを実施した(記事のグラフ内に<調査2>と表記)。その中でも注目の調査報告を紹介します。

ワーママの7割が「今の会社で働き続けたい!」

 女性活躍について様々な取り組みが報告されてきたが、改めてなぜ女性が活躍しづらいのか、そしてどうしたら女性が活躍できるのかをデータを使って数字で解明しようという新しい調査の結果が今回発表された。取り組んだのは、『育児は仕事の役に立つ~「ワンオペ育児」から「チーム育児」へ~』を研究室の浜屋祐子さんと共著した中原淳先生とトーマツ イノベーション。中原先生は企業などの人材教育研究の第一人者でもあり、自身も2人のお子さんのパパであり、共働きで保育園の送迎や家事も行うデュアラーだ。

 年々増えつつあるワーキングマザー。「M字カーブ」と呼ばれる出産前後の女性労働力の低下の窪みも、近年だいぶ改善されてきている。男性の平均給与も下がっている中で、女性が働くことは今や当たり前だ。

内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書平成27年版」より抜粋。「労働力率」は、15歳以上人口に占める労働力人口(就業者+完全失業者)の割合
内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書平成27年版」より抜粋。「労働力率」は、15歳以上人口に占める労働力人口(就業者+完全失業者)の割合

 調査でも、「今の会社で働き続けたい」と答えたのは、男性全体が49%、女性全体が49%であった一方、ワーキングマザーは71%と意欲が高いことがうかがえた。しかし、「育児と仕事の両立ができている」と答えたワーママは約37%。残りの6割強は両立に悩んでいるのだ。

 「せっかく働き続けたいと言っているワーキングマザーを、実際には生かし切れていない企業が多いのが現状です」と中原先生は指摘した。

「女性の働くを科学する」調査1の資料より
「女性の働くを科学する」調査1の資料より

「女性の働くを科学する」調査2の資料より
「女性の働くを科学する」調査2の資料より