約2割が離婚を選択、離婚したいと考えた、そのときの行動は?

 離婚したいと考えた後にとった行動について聞いてみました。

(2016年日経DUAL調査による)
(2016年日経DUAL調査による)

 「夫婦で話し合った」40.4%を筆頭に、「友人に相談した」24.6%、「親に相談した」22.0%と、状況の改善に向けて何らかのアクションを取ったという回答が上位を占めている一方、「配偶者へは言わずに我慢した」21.1%、「諦めて気持ちを前向きに転換」17.5%と、自分の心の中にしまい込むという回答がその後に続きます。「離婚調停中」「離婚した」「離婚に向けて今動いている(※個別回答より)」を合わせて、離婚という最終決断をした人も約2割いました。

 離婚という決断をした人の決め手を聞いてみると、

●夫より妻の収入が多くなってから、経済的に頼られると同時に夫の怠慢さが目に付くようになった。自分自身が、収入の逆転に戸惑っていたのかもしれない。夫も本音は辛かったのかもしれない。心が離れていくことに加えて浮気なども重なった。離婚には次女が反対したが、当時小学校三年だった彼女から「離婚して幸せになって」と言われ離婚届を夫に渡した。みんなが傷付いたが、選択は間違っていなかったと思う。しかし、違うやり方はあったのかもしれない
(60歳経営者/中学生二児の母)
●フルタイムで働いていたため、家事・育児の分担を夫にお願いしていたものの、分担について全く理解してもらえなかった。当時の夫は、平日に加えて土日のどちらかは24時近くまで仕事。土日どちらかの休みは、昼過ぎまで寝ている生活で、余暇を楽しむことすらもままならなかった。私が両立の負担からブチギレし、夫にあたると夫からの逆襲があり、最初はモノを投げていたのが、人に手を上げるように。一度手を上げると、それが普通になり、一緒にいても心が休まらない、恐怖すら感じる生活から逃れたく、離婚
(46歳正社員/小四、中学生の母)

 など、お金の問題や浮気、暴力へと発展したことをきっかけに溝が決定的なものとなり、総合的に判断して離婚に至ったという声が目立ちます。

 実際「離婚」という決断を下すハードルの高さはどれくらいなのでしょうか。アンケートの回答者全員に、「もしも配偶者がいなくなっても、生活していけると思いますか?」と聞いてみました。

(2016年日経DUAL調査による)
(2016年日経DUAL調査による)

 「生活していけると思う」と答えた人が65.4%(男性で62.0%、女性で66.0%)。一般的に離婚は、離婚後の経済面や子育て環境が心配になる大きなポイントですが、正社員率が高いDUAL読者にとって、工夫や周囲の支援で生活は何とかなると思う人が多いようです。

<「生活していける」と答えた人のコメント>

互いに収入もあり、家事・育児ともに問題なくこなせているから。ただし、子どもが独立するまでの金銭的なことを考慮すると厳しくなる時期があるとは思っている
(39歳正社員/二児の父)
●離婚してもそれが納得のいく理由なら力になってくれる家族がいるから。そのために仕事を続けている。まず経済基盤がなくては成り立たないので
(35歳正社員/一児の母)
●私にも収入があるし、自分と子どもだけの食事や洗濯のほうが気楽な面もあるので。ただ、子ども達はパパがいないと寂しがると思うので、子ども達にとっては良くないと思う
(40歳正社員/二児の母)
自身に仕事・経済力があり、家事能力も高いので心配していない。しかし、子どもの情緒不安定まで背負い込むこと、義父母との関係も長く、嫁として信頼されまくりなので、その点の人間関係のぐちゃぐちゃが面倒くさい
(36歳正社員/一児の母)
●土地も自宅も車もすべて私名義で、今は夫の希望で在宅勤務だけれど復職させてくれるアテもあり、金銭面で困窮する予定はないから
(33歳フリーランス女性/子どもなし)

<「生活していけない」と答えた人のコメント>

●子どもが幼少期にはやっていけると思うが、やんちゃな長男が思春期を迎えるころのことを考えると、ママ一人では太刀打ちできないかもと思う
(35歳休職中/二児の母)
●私は教育にお金をかけたいタイプ。子どもが一人なら何とかなるが、二人だと金銭的にきつい
(41歳正社員/二児の母)
●精神的に配偶者に助けてもらうことが多く、自分にとって欠かせない存在であり、子どもの健全な成長のためにも必要だと思う
(36歳正社員/一児の父)
●三人の子どもを仕事しながら養っていくときに、精神的にも安定した環境を子ども達に用意することが困難だと思う
(48歳経営者/三児の母)
●41歳、資格なし、積み上げたキャリアも特になし。非正規ではこれからが一番教育費がかかる年齢の子どもと生活していけるはずがない
(41歳契約社員/一児の母)

 個別コメントで「生活していける」と答えた人は、「生活レベルは下がるものの周囲の理解や協力で何とかなる。ただし、子どもへの影響が気になる」という声が目立ちました。「生活していけない」という回答の中で多かったのが、生活費や教育費など経済面や子育て環境への不安の声。全体15.7%のうち、男性が24.3%、女性が14.3%という結果からも、DUAL読者にとっては「経済面」そのものよりも、離婚後の「子育て環境」が大きな要素となっている様子が窺えます。