米国企業では1人に対して「多数のメンター」がいる
ジャネル 佐々木さん。EYアドバイザリー株式会社 ダイバーシティー アンド インクルージョン担当エグゼクティブ・ディレクター
羽生編集長 今回のGAPは、ジャネル 佐々木さんをはじめとしたグローバル・アンバサダーがメンティーに1対1でアドバイスを提供し、メンティーが職業人として将来成長するために必要となる考え方や視点を共有する機会だったと伺いました。日本ではまだ「メンター制度」を導入する企業が少なく、あまりなじみがありません。アメリカのビジネスパーソンには、自分のメンターがいることがスタンダードなのでしょうか?
ジャネル佐々木さん(以下、佐々木) 現代のアメリカで、企業にメンタープログラムがあるのは普通のことです。私自身、以前の会社でも現在の会社でも、メンターにお世話になりました。
実は、メンターは1人ではありません。コミュニケーション、ダイバーシティなど、分野ごとに1人ずつメンターがいるのです。なぜ1人でなく複数のメンターなのか。上司に聞いたことがありますが、曰く「君がCEOだとして取締役会を作る場合、どういう人を入れたいだろう?」と。取締役に求められる能力はいくつもあり、1人の人間には強いところも弱いところもある。分野ごとに自分の弱点を強いところに近づけて差をなくす必要がある。だから自分に対して複数のメンターが必要なのだという結論になりました。
次ページから読める内容
- メンタリングは「研修」というより「トレーニング」
- 日本の女性リーダーが得意な「聞く」能力は強力なスキル
- 「昇進したからこそ可能になる」ことに目を向けよう
- 直訳できない「インクルージョン」はダイバーシティの土台になる概念
- 課題整理を飛ばして研修から始めたがる企業が多いのが残念
- 情熱を持って、日本企業にインクルージョンを浸透させていきたい
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