この「マネー特集」では、共働き夫婦の世帯を6つ(「典型的な共働き世帯」「高収入」「高齢出産」「夫・独立」「退職妻パート」「実家力不足」)のタイプに分け、それぞれのライフプランの特徴により、夫婦が何歳ぐらいのときに何に気を付けなければいけないかを探ります。第3回のテーマはDUAL世代の最大の関心事とも言える、子どもの「教育費」。気を付けなければならないポイントのほか、タイプ別にどんなことが要注意かという点についてお伝えします。

【ダブルインカム 最強の貯め方・使い方特集】
第1回 典型的な共働き世帯 老後費用は意外と少なく危機
第2回 共働き高齢出産や夫独立 家計で注意が山ほどある
第3回 教育費 30代後半出産は支出過多で後ずれリスク
第4回 「レジャー費を貯蓄から出す」習慣は撲滅すべき
第5回 介護費用 同じ共働き世帯でも実家の経済力で激変
第6回 典型的な共働き世帯がお金を増やせる「3つの方法」

30代後半で第一子を産む「高齢出産」家庭は、教育費過多になりすぎぬよう

 教育費というテーマで共働き世帯のお金事情を考える場合、要注意なのは最近の家庭に多い「高齢出産タイプ」です。「高齢出産」とは30代後半で第一子を出産した場合を設定しました。

 このタイプは子どもが生まれたときの親の年齢が高いため、子どもの友達の家庭より世帯年収が若干高くなっていることがあります。収入があるため、小さいうちからどんどん幼児教育や体操教室、英語塾、体験学習イベントに通わせるなど習い事を増やしたり、学校も私立に行かせようとしたりなど、長期にわたって教育費はかさみがちです。

親と子の年齢を考えながら家計をコントロールしよう。
親と子の年齢を考えながら家計をコントロールしよう。

 では30代後半に出産した家庭は教育費でどんな注意点が必要なのでしょうか。そもそも、習い事も含めた子どもの教育費は大体どのくらい掛かるかご存じですか?

 さっそく次ページから親の年齢、収入と支出、可能な貯蓄額をもとにチェックしていきましょう。

次ページから読める内容

  • 高校まで公立だと1人920万円、中学も私立だと1人1350万円
  • 子22歳で親は62歳。無意識では老後費用が危険
  • 30歳までに末子を出産した世帯は、51歳以降に貯蓄が伸びる
  • 「妻パート世帯」は生活費全般を下げ、大学は奨学金の利用も視野に入れて
  • 「高収入タイプ」は、奨学金をあてにすると失敗する

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