時短社員の評価に悩む会社は評価方法を間違えている

人事評価制度を見直さなければ、社員の多様化に対応していけない

日本人経営研究室株式会社の山元浩二社長

日経DUAL編集部　最近、育児や介護など、様々な理由で制約のある働き方をする人が増えている中、部下の評価付け、特に時短社員の評価に現場のリーダー達が悩んでいると聞くことが増えています。そんなリーダー達への助言をお願いします。

山元社長（以下、敬称略）　私はいつも評価者であるリーダーに「人を評価するのではない。あくまでもその人がやった仕事を評価するのだ」と助言しています。リーダーの中には「自分みたいな者が人を評価していいのか」と思ってしまう人もいますので、そういう人に対してはそのように伝えています。

　“時短勤務の人がどうの、フルタイム勤務の人がどうの”ではなく、それぞれの仕事自体を評価できる仕組みを作って、時短の人のほうが下回るのであれば評価も下げるし、遜色なければ同等に評価すべきです。

――　大企業の人事担当者から「制約を抱える働き方をする社員が増えてきています。どう評価をしたらいいのでしょうか？」と質問されたら、どう返答されますか？

山元　「多様性に対応できる人事システムに変える必要があるでしょう」とアドバイスをしますね。これは、企業の大きさに関係ないと思います。

――　人事システムの変更は、かなり大変な作業になりますね。例えば、ランクアップの評価項目は見事に業務内容と一致していて、かつ、経営理念と見事に一致している。それを仕事が細分化されている大企業でやろうとすると、かなり大変でしょう。

山元　それでも、（人事システムの変更を）やらないことには社員の多様化に対応していけないのです。