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ラウンジ人事評価制度を見直さなければ、社員の多様化に対応していけない
日本人経営研究室株式会社の山元浩二社長
日経DUAL編集部 最近、育児や介護など、様々な理由で制約のある働き方をする人が増えている中、部下の評価付け、特に時短社員の評価に現場のリーダー達が悩んでいると聞くことが増えています。そんなリーダー達への助言をお願いします。
山元社長（以下、敬称略） 私はいつも評価者であるリーダーに「人を評価するのではない。あくまでもその人がやった仕事を評価するのだ」と助言しています。リーダーの中には「自分みたいな者が人を評価していいのか」と思ってしまう人もいますので、そういう人に対してはそのように伝えています。
“時短勤務の人がどうの、フルタイム勤務の人がどうの”ではなく、それぞれの仕事自体を評価できる仕組みを作って、時短の人のほうが下回るのであれば評価も下げるし、遜色なければ同等に評価すべきです。
―― 大企業の人事担当者から「制約を抱える働き方をする社員が増えてきています。どう評価をしたらいいのでしょうか？」と質問されたら、どう返答されますか？
山元 「多様性に対応できる人事システムに変える必要があるでしょう」とアドバイスをしますね。これは、企業の大きさに関係ないと思います。
―― 人事システムの変更は、かなり大変な作業になりますね。例えば、ランクアップの評価項目は見事に業務内容と一致していて、かつ、経営理念と見事に一致している。それを仕事が細分化されている大企業でやろうとすると、かなり大変でしょう。
山元 それでも、（人事システムの変更を）やらないことには社員の多様化に対応していけないのです。
次ページから読める内容
- 自社や、自分の部署に人事評価制度を取り入れるチャレンジを！
- 新しい人事評価制度の導入により、まず伸びるのは女性
- 人事評価制度は、企業が人材の多様化に対応できているか見る“リトマス紙”
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