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12歳でわが子に突き付けられる、5つの選択肢

2014年度、首都圏では5人に1人の小学6年生が中学受験に挑んだ。「すべて塾任せ」ではなく、共働き親がやるべきこととは?


2014年度、首都圏で中学校受験に挑んだ小学6年生は5人に1人

 大手学習塾「栄光ゼミナール」の資料によると、2014年度の国公私立中学受験(検)者数は、6万1800人(うち公立中高一貫校の受検者数は1万6000人)。現在の小学6年生人口が約30万5000人とすると、その約20%の子どもが中学受験をしたことになります。もちろん、地域によってその差はありますが、首都圏に関していえば、5人に1人が私立・国立中学校や公立中高一貫校を受験(検)したという結果が出ています。

 子どもがまだ小さいうちは、「子どもの食が細くて心配」「保育園で熱が出てしまった! お迎えをどうしよう……」など、日々の暮らしを乗り切ることで精いっぱいかもしれません。しかしその数年後には、子どもの進路を考えなければならないときが来るのです。

(出典:『2014年中学受験ガイドブック 中学受験がわかる!』ほか 栄光ゼミナール)※2月1日は東京、神奈川の中学受験解禁日。東京、神奈川のほとんどの受験生が、首都圏では9割以上がいずれかの中学校を受験する
(出典:『2014年中学受験ガイドブック 中学受験がわかる!』ほか 栄光ゼミナール)※2月1日は東京、神奈川の中学受験解禁日。東京、神奈川のほとんどの受験生が、首都圏では9割以上がいずれかの中学校を受験する

 けれども、親自身に中学受験の経験がなかったり、夫婦共に地方出身で、そもそも首都圏にどんな学校があるのかさえ分からなかったりするパパやママも多いことでしょう。そんな家庭にとって、首都圏の中学受験はカオスに近い状態ではないでしょうか? この連載では、そんな家庭に向けて最新の中学受験事情を紹介していきます。

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越南小町
越南小町 1971年、東京生まれ。フリーライター。子どもの誕生をきっかけに、わが子の成長に合わせ、ベビー雑誌、保育園専門誌、育児・教育雑誌、塾専門誌で取材・執筆。7年前に子どもの中学受験を経験したものの、国立大学の付属中学で併設高校が無かったため、その3年後に“高校受験生の母”、またその3年後に“大学受験生の母”も体験。中・高・大の3つの受験を知る受験ライター。

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