まずは、加入している健康保険に「限度額適用認定証」を申請しましょう。「限度額適用認定証」とは、入院時に病院に提示することで、窓口で支払う保険適用負担金が3割ではなく、自己負担限度額(約1割負担)までになる制度です。年齢が70歳未満で所得区分が一般所得者の場合、自己負担限度額は1カ月で約9万円になります。

 ただし医療費は歴月単位(1日〜末日)で計算しなければならないために、月をまたいでしまった場合は医療費を合算することができないので注意が必要です。その他、食事代(1食260円程度)、差額ベッド代、先進医療などは対象外となります。つまり自己負担限度額9万円を含めて、1カ月(暦月単位)で12万円程度+個室料の負担を見込んでおくとよいでしょう。

 また医療保険に入っているという人は保障内容をチェックしておきましょう。入院した場合の1日当たりの給付額、手術をした場合の給付額を確認しておくと安心です。

 自然分娩の場合は病気ではないために健康保険や医療保険を使うことができませんが、トラブルがあって入院や治療した場合は保険の対象となるケースがほとんどです。

 ただ最も大切なことは、貯金をしっかりしておくことです。指定された妊婦健診は必ず受けるようにし、トラブルが起きた際に受診できるお金を蓄えておきたいからです。

 実は私も32週目の時に少量の水っぽいものが出て、破水なのか織物なのか自分では判断ができない状況になりました。産院に電話をしたら念のために受診するように言われ、タクシーで産院に行ったのですが、幸いなんともありませんでした。しかし、自己判断は危険なので似たようなケースが再度起こった場合は都度受診することを勧められました。

 そんなこんなで、私も14回の助成では足りないかもしれません。ですが、妊娠・出産のような「お金のかけ時」は人生でそんなに多くはありません。貯金があればたとえ保険がきかないケースでも困りませんので、何にでも使える貯金を普段からためておきましょう。

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