レジャー費の予算を決めずに貯蓄から引き出していると、あっという間に底をつく
レジャー費について、まず「典型共働き(デュアラー)タイプ」から見ていきましょう。
「典型的な共働き世帯 老後費用は意外と少なく危機」で説明した通り、「典型共働きタイプ」は36歳時の世帯年収が800万円(夫500万円・手取り400万円、妻300万円・手取り250万円で世帯の手取り収入が650万円)。子どもが2人いる世帯です(妻は32歳と35歳のときに出産)。※ 試算条件の詳細は記事末を参照。
レジャー費という大きなくくりの中には、国内や海外への旅行、洋服などが含まれます。これは、各家庭によって大きな差が出る類いのお金であることにご注意ください。
典型共働きタイプは生活費を25万円として設定して試算しており、その他、教育費(保育料、授業料、校外活動費)や住居費を除けば、月に約8万円、年間約100万円を貯蓄できる計算です。この貯蓄は「教育費 30代後半出産は支出過多で後ずれリスク」で触れた子どもの大学準備金や、将来の老後資金として貯めておけるとよいもの。レジャー費を貯蓄から出してしまうと、レジャー費がかかった年はそれだけ貯まるスピードが落ちてしまいます。
そこで、オススメなのが「レジャー費を月の生活費の中から出すという方法」と、FP法人ガイアのプライベートFP(ファイナンシャル・プランナー)・新屋真摘さんは解説します。